10月に入り、またまた値上げラッシュが始まりました。今回は、電気料金、ガソリン・軽油、食品（特に加工食品や外食）、医薬品、ガス・水道料金、住宅関連（賃貸料、住宅ローン金利）など、生活に必要な品目が値上がりの対象となっています。
その中でも注目したいのは、食品の中で自動販売機で販売されるペットボトル飲料です。
現在、500ml入りのペットボトル飲料は150円～となっていますが、ついに200円台に突入する可能性もあるようです。
10月から自販機のペットボトルが値上げ！
ペットボトル飲料は持ち歩きに便利で、種類も豊富なため、年間売上本数はおおよそ200〜220億本程度に上ると言われています。
また、日本の自動販売機市場全体の売上は年間で約3兆円以上とされ、その中でペットボトル飲料が占める割合は非常に大きいです。
自販機のペットボトル飲料は、どこでも手軽に買える点が魅力で、特に辺鄙な場所でも手に入るため、非常に便利です。
さらに、自販機なら夏は冷たい飲み物、冬は温かい飲み物が手に入るため、季節に応じた飲み物をいつでも楽しめるのが大きな特徴です。この便利さに代わるものはなかなかありません。
自販機はその便利さから需要が高く、特に都市部やオフィス街、観光地、学校などでよく利用されます。
季節や時間帯によって売れ筋が変動するため、特に夏の暑い時期やスポーツイベント時には、ペットボトル飲料の売上が増加する傾向があります。
ペットボトル1本が200円台に？
日本の総人口は約1億2500万人（2025年現在）とします。
ペットボトル飲料の年間売上本数は日本全体で年間約200億本～220億本のペットボトル飲料が販売されています。
つまり計算すると
一人あたりの年間購入本数を求めるために、総売上本数を人口で割ります。
- 200億本 ÷ 1億2500万人 = 約16本
- 220億本 ÷ 1億2500万人 = 約17.6本
となります。値上がりを年間どれくらいか計算すると
- 16×120円＝1920円が16×200円＝3200円
- 17.6×120＝2112円が17.6×200＝3520円
3200-1920＝1280 3520-2112＝1408
1220円から1408円に、出費が増えることになります。この程度なら妥当だと思いますか、それともこんなに高いのかと驚きますか？
あなたは年間、何本のペットボトル飲料を自動販売機で購入していますか？
そんな中で、出費を抑えるための回避方法として、以下のような方法が注目されています。
節約方法はマイボトルの使用とサブスク
夏になると、小学生が登下校の際に首から水筒を下げている光景がよく見られるようになりました。
現在では、オフィスでもマイボトルを持ち歩く人が増えてきました。ランチや休憩のたびにペットボトルの緑茶や缶コーヒーを購入していた場合、その都度150円ほどの出費になりますが、マイボトルなら数十円程度で済みます。
また、ゴミも減らせるというエコな面にも注目が集まり、今では雑貨店やホームセンターで数十種類のマイボトルが販売されており、今年は昨年の1.2倍の売れ行きだそうです。
価格は2,000円〜3,000円台のものが多く、最近では底を外して洗えるタイプも登場しています。
デザインも豊富で、男性が持ち歩くのも珍しくなくなりました。
10年くらい前までは気楽に自販機でペットボトル飲料買ってました 家から水筒持って行くなんて重たくてかなわん！って 今は自販機が高くてかなわんので、飲み物は家から持参してます（後略）
喉が渇いて倒れそう…ぐらい余程のことがない限り自販機で買うことはないですね。コンビニも。 激安スーパーで飲み物を買って、それをその日飲む分だけステンレスボトルに移して飲んでます。（後略）
引用：Yahooニュース
この他にもコメントには旅行先でくらいしかペットボトルは買わなくなった、職場ではインスタントコーヒーを置いて、お湯だけ会社から使用させてもらう、といったコメントがたくさんあります。
すでに値上がりに対し対策をしているのですね。
それでも、たまには自動販売機のペットボトル飲料や缶コーヒーを飲みたくなることもありますよね。そんな時には、サブスクを利用する方法も注目されています。
月額制の自販機サブスク
- 月額1000円〜1500円程度で、自動販売機にアクセスし、1日何本でも飲み物を買える。
- 例えば、オフィスや学校、特定のエリアに設置された自販機で、ドリンクを制限なしに飲むことができる。
一定本数まで無料・割引
- 例えば、月額1000円で毎月10本まで無料で飲み物をもらえる、という仕組み。
- 10本以上購入する場合は、割引価格で購入できる。
といったサービスを利用する方法もあります、複数人シェアすればより特に利用できますが、一方でデメリットが、提供されるドリンクの種類が限られている場合や、一定額を支払う必要があり、あまり飲まない場合はコストパフォーマンスが悪くなることもあります。
